インナーブランディングに欠かせない社内報。せっかく作るなら、内容や質にこだわりたいですよね。社内報制作にお悩みなら、プロに任せるのがおすすめです。ここでは、1980年創業の産業編集センターについて、魅力をご紹介します。

1980年創業の産業編集センターは、社内広報分野に特化し、課題解決のためのコンサルティングから実制作までを一貫して行う専門企業です。企画営業・ライター・デザイナー・フォトグラファーなど多様な専門人材がクライアント専属チームを結成し、代理店を挟まず自社内で一貫対応します。意識調査から動画・イベントまで網羅するトータルサービス「FIN」も提供しており、社内コミュニケーションを多角的に強化したい企業に向いている制作会社といえます。
産業編集センターは、東京と大阪に拠点を置き、「社内広報」に特化したサービスを提供している制作コンサルティング会社です。「はたらく人に、はたらくよろこびを」届けるため、1980年の創業以来、より良い社内広報のあり方を追求しています。
多数のクライアントとの取引で蓄積してきた知識やノウハウが強み。社員の意識や要望調査をはじめ、コンセプト立案、コンテンツの開発、取材原稿の作成、撮影、デザイン、ログ解析(Web社内報の場合)までをトータルでサポートしています。
紙媒体だけでなく、WEB、映像、イベントなど、さまざまな媒体で制作体制を整えています。特定の媒体に偏ることなく、クライアント企業にとって適切な媒体を提案するとともに、一貫してブレのないクリエイティブを実現できる点が魅力です。
特に注目したいのが、コミュニケーショントータルサービス「FIN」です。①コミュニケーションの効果測定や社員への意識調査を行う「インコミサーベイ」、②会社の公式見解を伝える「社内報」、③動画やスマホを活用してウェブコミュニケーションが行える「MovFIN」、④社員が自ら考え企画する「自分ごと化イベント」、4つの仕掛けでより効果的な社内コミュニケーションを生み出しています。
企業戦略を実現するための社内報作成には、企業広報に精通した専門性やノウハウが欠かせません。
産業編集センターでは、企画営業・企業広報ライター・メディアデザイナー・英文翻訳ライター・フォトグラファーなど、高い専門性を有した多様な人材がクライアント専属チームを結成。紙媒体・デジタル媒体・リアル/オンラインイベントなど、さまざまなコミュニケーションツールを駆使し、能力と個性を発揮しながら課題解決に貢献しています。
案件はすべて、代理店を挟まず自社内で完結。クライアント企業のより近くで、各社の事情に合わせた計画立案・サポートを行ってくれるので安心です。
成果に差がつく社内報外注
課題解決の鍵は“制作会社選び”にあり
社内報は続けるほど課題が見えてくるもの。
ネタ切れ、社員の反応が薄い、デザインが古い…そんな悩みを抱えたとき、制作会社の対応力や提案の質が成果を大きく左右します。
当メディアでは、71社ある制作会社の中から、社内報の表彰制度「経団連 推薦社内報」受賞企業の社内報を制作した特徴的な3社を厳選してご紹介していますので、ぜひお役立てください。
企画立案、取材撮影、ライティング、動画編集、記事更新、効果測定
公式サイトに記載なし
| 本社所在地 | 東京都文京区千石4-39-17 |
|---|---|
| 創立年 | 1980年8月4日 |
| 主な事業内容 | 社内報・ネット社内報・広報ツールの企画・制作、社内報広報コンサルティングサービス、Webサイトの企画・制作、書籍出版、翻訳サービス、アプリケーションの企画・制作・開発 |
| 問い合わせ番号 | 03-5395-5311(代表) |
| 公式サイトURL | http://www.shc.co.jp/ |
社内報制作会社を選ぶ際は、対応範囲や制作物の種類だけでなく、自社が社内報で何を実現したいかを整理することが大切です。発行までの制作体制を整えたい、発信後の反応を把握したい、経営層や社員の想いをより伝わる形で届けたいなど、重視したいことによって選ぶべき会社は変わります。
ここでは、社内報で実現したいことに合わせて、おすすめの制作会社を紹介します。


